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2021年創業、カリフォルニア州サンフランシスコに本拠を置くEbb Carbon社は、深刻化する気候変動と水不足という人類共通の課題に対し、海洋の自然な力を引き出す独自の電気化学技術で挑んでいます。同社の核となるのは、海水淡水化プラントから排出される濃縮塩水（ブライネ）を原料として活用する「海洋アルカリ化促進（OAE）」技術だそうです。既存の産業インフラをそのまま気候変動対策の拠点へと変貌させるこのアプローチは、ゼロから巨大な施設を建設する他手法とは一線画しており、迅速かつ大規模な展開を可能にすると考えられています。
独自の電気化学メンブレン技術によってブライネを「ろ過された水」「酸」「塩基」の3つの流れに分離するプロセスは、単に炭素を除去するだけに留まらないようです。具体的には、ろ過された水を淡水化プロセスに再利用して真水の収率を高め、生成された酸は持続可能な産業用化学薬品として活用、そして塩基をアルカリ分として海水に戻すことで、大気中のCO2を永続的に貯蔵すると同時に海洋酸性化を緩和する役割を果たすとされます。
特筆すべきは、この技術が「利益のために環境を犠牲にするのではなく、環境を守ることで利益（効率向上）を生み出す」というインセンティブの整合を実現している点です。真水生産量の向上（約10%）と消費電力の削減（約15%）により、プラントの利益率を50%以上向上させ得るという具体的な経済的メリットこそが、炭素市場の動向に左右されない、同社の目指す持続可能なソリューションの真髄のようです。
また、ワシントン州での実証事業「プロジェクト・マコマ」では、地元のロウワー・エルワ・クララム部族と協力してサケの幼魚への影響を科学的に検証するなど、地域コミュニティや生態系への配慮を基盤に事業が進められているそうです。グーグル社親会社アルファベット社との炭素除去契約や、世界最大の淡水化事業者であるサウジ水資源庁（SWA）との提携、さらに「Time」誌や「Fast Company」誌による選出といった実績は、その技術が持つ文明への影響力が、第三者からも高く評価されている証左と言えるでしょう。廃棄物を資源へと変え、海を癒やしながら大気中の炭素を貯蔵する同社の歩みは、持続可能な未来への確かな礎となるのかもしれません。同社の今後の活躍が大いに期待されます。(AS)
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